ほけん見直し工房

1.ライフイベントがあった時（就職・結婚・出産・住宅購入・子供の独立）
2.保険の更新前
3.保険料が家計の負担になってきた時

守る人が増えるに連れて必要な保険の保障内容や保障金額が変化します。
現在の状況に応じて適切な保障への見直しを検討しましょう。

以下は必要保障額を考える際の大まかな枠組みです。実際の保障金額は、子育て中なのか、子供が既に独立しているのか、夫婦で共働きなのかといったライフスタイルの状況によって必要保障額は異なるので、現在の状況に応じて適切な金額を考えるようにしましょう。

子供の誕生などライフステージの変化にともない、新たな保障が必要になった時に死亡保障額を増額させます。

現在の保険についている死亡保障の特約部分を増やします。保障を増額するため、保険料は上がります。増額部分は新たな契約となるため、医師の診査や告知が必要になることがあります。また、保険会社によっては保障額の増額ができないこともあります。

現在の保険はそのまま継続し、保障の不足分を新しい保険に加入することで保障額を増やします。現在の保険にプラスする形になるので、その分合計の保険料は上がります。そのため、新しい保険は保険料がお手頃な定期保険を利用するのが良いでしょう。

現在の保険を解約し、新しい保険に加入して保障額を増やします。解約する時期は、無保険期間を生じさせないようにするため、新しい保険の保障が開始されたことを確認してから行うことが必要です。

必要保障額以上に死亡保障額が多い時に、保障額を減らすことで保険料の支払い負担を抑えます。

定期付終身保険の特約部分を減額する、または３大疾病保障特約などの特約を一部分だけを解約します。保険会社によっては減額できないケースがあるため確認が必要です。保険料が上がる更新時に必要でない部分を減額することで、保険料の支払いを抑えるという方法もあります。

現在の保険の保険料の支払いを中止して、その時の解約返戻金（お金）をもとに、小型の保険に変更することで、保障額を減らします（払済保険）。この払済保険に変更できるのは定期保険特約付終身保険の終身部分、個人年金や養老保険などの貯蓄性がある保険だけが対象です。また払済保険に変更すると特約部分がなくなってしまうので注意が必要です。払済保険だけでは保障が足りない分については新しい保険で追加します。

現在の保険を解約し、新しい保険に加入することで保障額を減らします。解約する時期は、無保険期間を生じさせないようにするため、新しい保険の保障が開始されたことを確認してから行うことが必要です。