結婚

世帯主が万が一の時に備える「死亡保障」

結婚をすると守るべき家族が増えます。既に保険に加入済みの方も保障内容を見直しする良い機会です。必要な死亡保障額はお二人の働き方で変わります。

ご夫婦どちらかに万が一のことがあったとしても、残された方が生活に困らない場合には、あまり死亡保障を高くする必要はありません。 亡くなられた後のお葬式代、お墓代やその他費用を考慮して死亡保障の金額を300万円~500万円を目安に備えるのが良いでしょう。

ご主人様が万が一亡くなられた時には、収入が途絶えてしまうので生活費を手厚くする必要があり、死亡保障を高くすることをおすすめします。
死亡保障額は、概ね{年間の生活費×保障したい年数=数千万円}が必要と考えられます。
全てを保険で準備する必要はありませんが、公的な遺族年金や貯蓄額等を考慮した上で必要な保障額を検討しましょう。

お互いの病気やケガに備える「医療保険」

お互いの予期せぬ病気やケガに備えて医療保障を検討する際は、主契約に付加する特約タイプがありますが、単独で医療保険に加入することをおすすめします。なぜならば、家族特約で医療保険に加入していた場合でも主契約を解約する状況になった際には、特約部分がなくなるケースもあるからです。

医療保険には様々な種類があります。一回あたりの入院限度日数は30日、60日、120日などがあり、限度日数が短いほど保険料は安くなります。また日帰り入院や一泊二日から入院給付金が支払われるなどの違いもあります。備えておきたい保障内容を考えて検討するのが良いでしょう。

女性特有の病気(子宮筋腫や乳がん、流産や妊娠・分娩の合併症等)にかかった時に手厚い保障が受けられる保険があります。女性特有のリスクに備える意味でも奥様の医療保険について検討するのも良いでしょう。

もしもに備える「がん保険」

いまや日本人の二人に一人ががんになると言われており、死亡原因もがんがトップとなっております。がんの治療に伴う入院や手術に対して保険金が支払われるのが「がん保険」です。がんに特化しているため、手厚い保障が受けられます。また、入院給付金の支払日数に限度がないことも特徴のひとつです。加入してから通常90日間は保障されない免責期間があることに注意が必要です。

通常の医療保険との大きな違いは一般的に以下の通りとなります。
 ・がんによる診断給付金がある
 ・入院に対する支払い限度日数・通算日数が無制限

医療技術の発達によりがんは治癒率が上がってきていますが、がんの治療には多くの時間とお金が必要になります。治療の内容によっては保険外診療になり、公的な健康保険制度の対象とならず、高額な治療費を自己負担しなければならないこともあります。
がん保険ではこうしたリスクに備えるために様々な保障内容の保険があります。大切なパートナーが万が一がんになっても安心して治療を受けられるように「がん保険」を検討するのも良いでしょう。

【がん保険の主な保障内容】

給付金名 概要
診断給付金 がんと診断された時に受け取れます。一回限りのタイプや繰り返しの入院で複数回受け取れるタイプがあります。上皮内新生物などの初期のがんに対して保障があるものとないものがあります。
入院給付金 がんで入院した時に入院日数に応じて給付金が受け取れます。通常日数は無制限になっています。
手術給付金 がんで手術を受けた時に受け取れます。手術給付金額については、手術の種類に応じた給付倍率(10・20・40倍など)を乗じたものと定額にしたものがあります。
通院給付金 がんの治療のために通院したら通院一日につきいくらという形で受け取れます。一定期間入院後の通院を対象とするタイプが一般的ですが、入院を伴わない通院に対して受け取れるタイプもあります。
先進医療給付金 がんの診断や治療のために、先進医療技術を受けた場合に受け取れます。 ここで言う先進医療とは、健康保険制度に基づく評価療養のうち、治療や手術を受けられた日において、厚生労働大臣が定める先進医療(先進医療ごとに厚生労働大臣が定める施設基準に適合する医療施設にて行われるものに限ります)をいいます。具体的な先進医療技術やその適応症(対象となる病気・ケガ・それら症状)および実施している医療機関については変更されることがあります。詳しくは、厚生労働省のホームページをご確認ください。
抗がん剤治療給付金 がんの治療を直接の目的として、所定の抗がん剤治療を受けた時に受け取れます。
がん死亡保険金 がんが原因で死亡した時に受け取れます。治療を目的に保障されているがん保険の為、一般的には死亡給付金がないものが多いです。